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「盗撮で逮捕」会社にバレない為の方法を無料相談できる弁護士特集

  • 盗撮,弁護士

「盗撮で逮捕」会社にバレない為の方法を無料相談できる弁護士特集

2023年7月13日以降の事件は「撮影罪」に問われます。

盗撮がバレて警察に呼ばれた・・・

そんな状況で弁護士を探している方へ価値ある情報を提供することがこの記事の目的です。

まずはじめに、盗撮事件を取り扱う弁護士をかんたんに検索できるページをご案内します。

東京、神奈川、愛知、大阪、福岡ほか、各都道府県ごとの弁護士情報を見られて便利です。是非ご利用ください。

続いて、盗撮事件で弁護士をつけるメリットも取り上げています。

「盗撮事件で逮捕され、会社にバレて、裁判になって、前科がついて・・・」という状況がどう変わるか、お読みください。

それ以外にも弁護士費用など盗撮とお金の話、全国の盗撮に強い弁護士についても徹底調査しています。

盗撮事件の実際の話については、刑事専門弁護士としてTVでもおなじみのアトム法律事務所の弁護士にお尋ねします。

よろしくお願いします。

読者の方は、今まさに盗撮事件に関連して弁護士に相談したいことがある方だと思います。

これまでの私の盗撮事件の弁護活動の話が参考になれば、幸いです。

「地元で探したい」盗撮を相談できる弁護士

まず地元で探すなら

弁護士の指摘のよう、この記事を読んでいる方は、盗撮事件の悩みを解決したい方ではないでしょうか?

盗撮事件で警察に呼ばれた家族が盗撮で逮捕された、そんなとき相談すべきなのはご存じの通り、弁護士です。

でも、相談したいと思って探し始めると、弁護士の数が多すぎたり、自分の近くにいなかったり、という問題に直面します。

更に、ようやく見つけたと思ったら、その弁護士は盗撮事件を扱っていない、ということもあります・・・。

意外と難しい弁護士探しをサポートするため、全国で盗撮事件の相談ができる弁護士を徹底調査しました!

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こちらの弁護士事務所は、刑事事件の無料相談を24時間365日受け付ける窓口を設置しています。

いつでも専属のスタッフから無料相談の案内を受けることができるので、緊急の時も安心です。

急を要する刑事事件の相談ができるので、頼りになりますね。

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「衝撃のビフォーアフター」盗撮で弁護士つけるメリット

盗撮事件の流れと弁護士の役割

盗撮で検挙・逮捕されたご本人やご家族には「逮捕の後、どうなってしまうのか・・・」という不安があるのではないでしょうか。

そこでまず、簡単に盗撮事件で警察に逮捕後の流れをアトム法律事務所の弁護士に解説してもらいましょう。

盗撮は、電車、駅、コンビニなど公共の場所で行った場合、各都道府県が定める迷惑防止条例の違反に当たります。

また、近年は、住居内や職場、学校など、必ずしも公共の場ではない場所での盗撮も迷惑防止条例の規制に含める都道府県が増えています。

盗撮行為が見つかり、警察に逮捕されると、少なくとも1~2日は拘束され、取り調べが行われます。

検察官・裁判官の判断によっては、更に10~20日、警察署等に入れられたままとなることがあります。

取り調べの間、またはその後に、検察官は被疑者を起訴するかしないか、決めます。

条例違反の盗撮事件で検察官が起訴を決めると、多くの場合は罰金刑となります。

初犯ではなくて再犯の盗撮事件で、悪質な場合は、公開法廷での刑事裁判となり、懲役刑となることもあります。

盗撮が見つかり逮捕された後、加害者側に生じる問題を端的にまとめると、こういうことですね。

  • 盗撮は条例違反の犯罪で、起訴されると罰金刑になる。
  • 警察に逮捕連行されてから数日~20数日、帰宅できない

それだけ長い時間、警察署から出られないと、会社などに行けず、盗撮をしたことがバレてしまうのではないか・・・。

罰金の前科がついたら、前科者のレッテルを貼られ、普通の生活ができなくなってしまってしまうのではないか・・・。

盗撮で逮捕された方やそのご家族の方には、そのような不安が生じてくるかと思います。

その不安を払拭したい、新たな気持ちで生きていきたい、そう願う人を支援できる存在、それこそが弁護士です。

ここからは弁護士を付けた場合に、具体的にどのようなメリットが得られるか、見ていきましょう!

なお、盗撮事件の流れはこちらが参考になりますので、より詳しく知りたい方はご覧ください。

逮捕で長期勾留?→早期に釈放

早期釈放に向けて動いてもらえる

盗撮で逮捕され、20数日も警察署から出てこられないと、会社員ならクビになってしまいそうです。

弁護士が付くと、どのような弁護活動をしてもらえて、どうなるでしょうか?

弁護士は、警察官、検察官、裁判官に対して、被疑者を早期に釈放するよう働きかけることができます。

10~20日間、警察署等で留置を続ける手続きを勾留と言いますが、勾留には逃亡や証拠隠滅の恐れがあることが必要です。

弁護士は、勾留の請求・決定にかかわる検察官・裁判官に、被疑者に逃亡等の恐れがないことを説明し、勾留阻止に向けて動きます。

勾留請求・決定がされなければ、逮捕から2~3日以内には釈放され、帰宅し職場に復帰することも可能です。

逮捕されるのが2~3日なら、会社にも戻りやすく、クビを免れられそうですね。

アトム法律事務所のホームページで、盗撮で逮捕されたものの、弁護士の活動で早期釈放が実現した実例があったのでご紹介します!

弁護士は、直ぐに行動し深夜遅くまで接見し「24時を過ぎて」から連絡を頂きました。
この速やかな行動と大変熱心な熱意を感じ取ることが出来、アトム法律事務所がインターネットで検索できたこと大変幸運であったと思いました。
3日に「拘留阻止」との報告、そしてその後「不起訴」との連絡を受け、信じられない思いです。

出典:https://www.xn--n9ji7122abdfszh7n3a0gay26lfkb.com/voice/case4.html

捜査に関するアドバイスが受けられる

盗撮の加害者側が、早期に弁護士を付けるメリットとして、釈放の点以外にも、捜査対策ができることが挙げられます。

逮捕後、警察や検察といった捜査機関は、加害者本人が行った盗撮行為の内容、主観、余罪などを取り調べます。

その際、捜査機関に聞かれるままの内容を肯定していると、不利になり、必要以上に重い処分を科されることがあります。

早い段階で弁護士のアドバイスを受けると、話すべき内容が整理できて無闇に不利な状況になるのを避けることができます。

そのメリットが得られた実例として、このようなものがあります。

余罪が多かったこともあり、余罪が追及されないとの連絡を受けた時点で満足していたのですが、その後、
(略)
予想していた以上の結果を得ることができ、大変満足しております。

逮捕・捜査に関連した弁護士のメリット
 弁護士なし弁護士あり
逮捕の状態捜査機関の判断により、数日~23日、逮捕・勾留され続ける。早期釈放のために働きかけてもらえる。
捜査への対策捜査機関に言われるまま証言等をして、不利な状況に陥りがち。アドバイスを受け、無闇に不利な状況になるのを避けられる

報道で会社に発覚?→誰にもバレず会社復帰

盗撮で逮捕されたとき、加害者側が一番不安に感じる点は「会社にバレないか?」という点だと思います。

早期に釈放されれば、会社に発覚するリスクは減りそうですが、それでも不安は残ると思います。

盗撮事件は、新聞やニュースで大きく報じられることもあるからです。

盗撮が会社にバレるリスクに対して、どのような対策ができるか、アトム法律事務所の弁護士にお尋ねしましょう。

警察署が報道機関に実名を含む情報を提供したとき、盗撮の報道がされることがあります。

被疑者が、有名な会社や大学である場合、医師など社会的に認められた資格を持った人である場合は報じられやすいです。

弁護士は、警察に対して、報道機関に情報を出さないよう意見を申し入れることができます。

この意見には法的な効果はありませんが、警察が尊重してくれて、結果的に報道阻止につながるケースもあります。

マスコミに盗撮事件のことを報道されたら、会社に発覚することはほぼ確実です。

また、その後も、実名がインターネット掲示板などに残ることがあるので、絶対に防ぎたいところです。

マスコミ報道のリスクを減らすため、弁護士をつけて、阻止に向けた活動をしてもらうことはメリットが大きいですね。

会社にバレる要因と関連した弁護士のメリット
 弁護士なし弁護士あり
逮捕が続くこと逮捕・勾留が長引いた場合は、長期欠勤によりバレるリスクが大幅アップ。釈放され会社にいち早く復帰できた場合、バレるリスクは大幅ダウン
報道されること実名が報道された場合は、バレるリスクが大幅アップ。報道阻止の働きかけが奏功した場合、バレるリスクは大幅ダウン

起訴で罰金・懲役?→不起訴で前科なし

盗撮のことが会社や学校に知られなかったとしても、次に不安になるのが「前科がついてしまわないか」という点だと思われます。

前科がついたときのデメリットとして、当サイト別ページの弁護士のコメントを引用します。

[前科がつけば、法的に就職先が制限]されることがあります。
例えば、一定の職業上の資格や免許は、前科の内容によっては取得・登録することができません。
また、[前科がつけば、現在の勤め先を懲戒解雇]されることも多いです。

上でも触れた通り、条例違反の盗撮事件が起訴された場合は罰金刑となり、前科がついてしまいます。

弁護士をつけることで、前科がつくリスクを小さくすることができるのでしょうか?

弁護士をつければ、前科がつくリスクを相当に下げることができます。

なぜ前科がつくリスクが減るか、説明しましょう。

まず、弁護士がつけば、多くの場合は被害者の方と示談交渉をすることができます。

そして、示談交渉ができるケースでは、そのまま示談が成立することが多いです。

被害者の方から許しが得られる宥恕付き示談が成立すれば、大半のケースでは不起訴となり、前科なしで事件を終えられます。

整理すると、弁護士つく→示談成立→不起訴→前科なしという図式ですね。

前科がつくデメリットとして、他にも結婚や渡航への悪い影響があります。

詳しく知りたい方は、こちらのページもあわせてご覧ください。

起訴・罰金・前科と関連した弁護士つけるメリット
 弁護士なし弁護士あり
起訴示談できず、起訴されることが多い。多くのケースでは示談が成立し、不起訴で終わる。
前科起訴されれば99%罰金・有罪となり、前科がつく。不起訴なら罰金なし、前科もつかない

被害者と民事裁判?→示談で穏便解決

弁護士をつけて示談が成立した場合、民事裁判が起こされなくなるというメリットもあります。

示談とは、一般的に、裁判などの公的な手続きを使わずに、当事者間の話し合いでトラブルを解決することをいいます。

被害者は、盗撮の被害にあったことに対する精神的な損害について、加害者に対して慰謝料を請求することができます。

示談が成立していないと、罰金・懲役などの刑事処分とは別の話として、被害者との慰謝料の問題が残ります。

示談が成立していないと、慰謝料を請求されたり、民事裁判を起こされたりするリスクを一定の期間抱え続ける、ということです。

対応には時間、費用、心の負担がかかるので、問題を残さないためにも、弁護士をつけて示談をすることは重要です。

被害者対応と関連した弁護士つけるメリット
 弁護士なし弁護士あり
民事裁判被害者と示談することは難しいため、損害賠償請求されることがある。多くのケースでは示談が成立し、裁判は起こされなくなる
それ以外の難点被害者側が職場や自宅に慰謝料を求めに来ることがある。被害者側が職場や自宅に慰謝料を求めに来ることがなくなる。

「盗撮に関わるお金の話」罰金、示談金、弁護士費用

盗撮で逮捕されたご本人やご家族の大きな関心事として、お金の話があるかと思われます。

罰金、示談金、弁護士費用、どれくらいかかるのか?

詳しく知りたい方はこちらの記事をお読みください。

ここでは盗撮に関わるお金の話、ダイジェスト版をお届けします!

実例で検証:罰金は30万円?!

盗撮事件の罰金相場は30万円前後です。

普通の会社員の給料1ヶ月分前後で、払えない金額というわけではないかもしれません。

ただ、罰金刑は、交通違反の過料と異なり前科となるので、注意が必要です。

盗撮事件の罰金まとめ
 場所罰金額
福岡15万円
東京30万円
東京10万円
大阪40万円
埼玉30万円
東京30万円
埼玉20万円
千葉30万円
大阪30万円
千葉10万円

実例で検証:示談金・慰謝料は50万円?!

続いては示談金の相場です。

弁護士の協力を得て調べた盗撮事例8件の示談金の平均は53万円、およそ50万円前後です。

罰金よりやや高額になることもありますが、前科がつくことを防ぐ確率が高まる点を踏まえると、高くはないと考えられます。

盗撮事件の示談金まとめ
 盗撮示談金盗撮の概要
10万円電車内で、携帯電話の録画機能を使って、女子高校生の身体を動画で盗撮した盗撮事件。
20万円100円均一ショップで、バッグ内に隠した小型ビデオカメラを使って、女性のスカート内の下着を盗撮した盗撮事件。
40万円モノレールの車両内で、動画撮影機能付き携帯電話を使って、向かい側の席に座った女性のスカート内を動画で隠し撮りした盗撮事件。
50万円駅のホームで、自分の靴にとり付けた小型デジタルカメラを使って、女性のスカート内を盗撮した盗撮事件。
55万円スイミングスクールで、ペン型カメラを使って児童を盗撮した盗撮事件。
70万円エスカレータで、カメラ付き携帯電話を、女性の後ろからスカート内に差し入れた盗撮事件。
80万円温泉施設で、ビデオカメラを使ってシャワー室内にいる8歳の女児の裸の姿を動画で盗撮した盗撮事件。
100万円店舗内で、鞄の中に撮影機能アプリを起動させた状態のipodを忍ばせて、女性を盗撮しようとした盗撮事件。

※迷惑防止条例違反以外の盗撮も含む。

弁護士費用は高いか安いか?!

弁護士費用+示談金としてかかる費用は、事件の内容や事務所によっても異なるので一概には言えない模様です。

ただ、示談金を含めて100~200万円を用意できれば、解決できることが大半であるとわかりました。

けっして安くはありませんが、日常を取り戻す対価として考えれば、高くはないように感じられます。

盗撮事件の解決にかかる費用の内訳
 説明相場
相談料弁護の依頼前、助言をもらう費用30分0~5千円前後
着手金弁護活動の成否にかかわらずかかる費用20~80万円前後
報酬弁護活動が成功した場合にかかる費用10~80万円前後
日当警察署や裁判所等に出張する費用0~10万円前後
示談金被害者に慰謝料として支払う費用10~100万円前後

「盗撮に強い弁護士とは?」刑事弁護士に聞く

盗撮専門弁護士に頼みたい!

盗撮で逮捕された方、そのご家族の方の中には「事件の解決は専門の弁護士に頼みたい」という方も多いのではないでしょうか。

そこで、徹底調査を行いましたが、「盗撮専門=盗撮事件を専ら門とする」という意味での盗撮専門弁護士はないようでした。

しかし、刑事事件に注力しており、盗撮事件にも強いと期待できる事務所は全国にあります。

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こちらでは47都道府県の刑事事件に注力する弁護士をまとめているので、お近くの事務所を探してみてください!

盗撮に強い弁護士の違いは?

ここで気になるのは、刑事事件に注力している、盗撮事件に強い弁護士とそれ以外の弁護士、どう違うか、という点です。

刑事事件のみを取り扱う事務所として始まった沿革があり、刑事事件に詳しいアトム法律事務所の弁護士にお尋ねします。

弁護士を探している方が、刑事事件・盗撮事件に習熟する弁護士を付けるメリットは二つあります。

一つは、そのような弁護士は、逮捕・勾留が続くとき、早期釈放のための裁判所や捜査機関への働きかけに慣れている点です。

逮捕後の10日間の勾留決定がされたとき、すぐに不服を申し立てる手続きを執ることは、慣れていないと簡単ではありません。

もう一つは、交渉が難しい示談でも成立させるため尽力することが期待できる点です。

被害者の方が激怒しており示談交渉が進まないケースも中にはあります。

そのような場面でも、検察官を通し手紙を届ける、謝罪を尽くし、最終的には示談成立させられるケースも多いです。

その意味で、刑事事件に習熟している弁護士をつけるメリットはありますが、補足をさせてください。

特別に刑事事件に力を入れていない・習熟していなくても、熱意をもって、依頼者のために良質の弁護をする弁護士は多くいます。

刑事事件に注力している旨を表明していない弁護士が期待できない、ということではありませんので、誤解しないでください。

刑事事件に注力していない弁護士の中にも、依頼者にとってメリットある活動をする弁護士はいる、ということですね。

ただ、刑事事件に注力している弁護士を探した方が良い弁護活動を受けられる可能性が高まるとは言えますね。

刑事事件に強い弁護士とそれ以外の弁護士の検証
 刑事事件に強い弁護士それ以外の弁護士
早期釈放裁判所や捜査機関に働きかけをしてもらえる。特別な活動をしてもらえるとは限らない。
示談加害者に代わり誠意をもって謝罪、示談成立に尽力してもらえる。謝罪や説得をするなど、示談成立に向けて尽力してもらえないこともある。

※刑事事件に強い弁護士でも考え方は異なる、事件の内容によって弁護活動の内容は異なるので、注意が必要。

まとめ:盗撮事件の悩みを解決するための弁護士

まとめに入る前に、最後にコメントをお願いします。

私は弁護士として、盗撮で逮捕されたご本人やご家族の相談を、数多く受けてきました。

初めて刑事事件を起こしてしまい、「人生終了」と考え、深く悩まれている方も多くいました。

被害者の方がいる事件なので、事件を重く受け止める必要はあります。

ただ、その後の人生まで絶望する必要はないのではないでしょうか。

被害者の方に謝罪を尽くし、示談をすることで、不起訴となり、日常生活を取り戻すことも可能です。

まずは悩みを抱えず、弁護士に相談することをお勧めします。

弁護士は、あなたの悩みを解消するため、法律問題の解決を図る専門家で、あなたの絶対の味方です。

熱いコメントをありがとうございました!

いかがだったでしょうか?

この記事では、盗撮事件で検挙・逮捕された方、ご家族の方を対象に、弁護士に関する情報をお届けしました。

刑事事件に注力している≒盗撮事件に強いと期待できる弁護士の情報をまとめた全国弁護士検索もありますので、是非、ご覧ください。

盗撮事件や弁護活動について詳しく知りたい方は関連記事をタップ・クリックして、読んでみてください。

最後まで、お読みいただき、ありがとうございました!